「転職で失敗したくない」という人のために、今回は転職すると底辺労働者になる３つの職種を紹介していきます。
この記事の目次
転職すると底辺労働者になる職種ベスト３を紹介します
これから転職を考えている方は、転職する職種を慎重に選ばないといけません。
転職サイトに登録してなんとなく職種を選んでしまったり、転職エージェントに勧められるがままに職種を選んでしまったりするのはおすすめできません。
転職する職種は慎重に選ばないと、底辺労働者に転落してしまう可能性が高くなります。
求職者の中には、良いことばかりが並べられた求人情報に吊られて、ヤバイ職種に応募してしまう人も多いので、今回紹介する「転職すると底辺労働者になる職種ベスト３」を参考にしてくださいね。
個人営業には転職しないほうがいい
転職すると、底辺労働者になる職種の一つ目は「個人営業」です。
営業職の種類には、法人を相手に営業する法人営業と、個人を相手にする個人営業があります。
法人営業はとてもオススメの職種ですが、この個人営業はおすすめできません。
個人営業には、保険の営業、不動産の営業、証券の営業、車の営業、ネット回線の営業など、様々な種類の個人営業があります。
では、なぜ個人営業がおすすめできない職種なのか？
その理由は、以下の５つです。
- クレームが多くてストレスがたまりやすい
- 飛び込み営業をすることが多い
- ノルマが厳しくて精神的に病んでしまう
- 土日に休みをとることができない
- 商品を売れないと稼ぐことができない
法人営業も個人営業と同じ営業職なので、大変な部分はもちろんありますが、法人相手と個人相手では大変さが圧倒的に違います。
特に保険の個人営業は、フルコミッションの場合が多く、売れなければ給料が支払われないので、なんとか売上を作るために、家族や友人に保険に加入してもらう人も多く、自分の売上のために保険に加入させられたことで、まわりからの信用を失ってしまいます。
また、不動産の個人営業も同じように、大量に新卒の社員を入社させ、自分のノルマを達成させるために、新卒社員の親や親族に家を建てさせるという不動産会社もあるようです。
家を契約させた後、新卒社員はブラックな労働環境に耐えられず、ほとんどの人が辞めていってしまいますが、不動産会社的には、家族の家を1件建ててもらっているので、これで十分に採用コストは回収できているという構図です。
つまり、新卒社員が自社のお客様になっているということですね。
個人営業から法人営業には転職しづらい
法人営業を経験していると、次のキャリアとして、法人営業や個人営業に転職することはできます。
しかし、個人営業から法人営業に転職するのはかなり難しいです。
なぜなら、採用する企業側が、法人営業の人と個人営業の人とでは、ビジネスマンとしてのスキルが全然違うと判断しているからです。
普段から法人相手に営業をしている人の方が、ビジネスマナーをはじめ、色々な面でしっかりしているということです。
法人と個人では、持っている資金が全然違うので、同じ100万円でも1億円あるうちの100万円か、300万円しかないうちの100万円かで、そのお金に対する執着度合いも変わってきます。
当然、1億円あるうちの100万円を出してもらう方が簡単なので、そういった意味でも個人営業はハードな職種なのです。
これらの個人営業の現実を理解したうえで、それでも実績をつくる自信があるという人は、個人営業に挑戦してもいいとは思います。
しかし、少しでも大変そうだな、と感じる方は、個人営業に転職するのは辞めておきましょう。
タクシー運転手には転職しないほうがいい
転職すると、底辺労働者になる職種の二つ目は「タクシー運転手」です。
タクシー運転手の市場は、運転手の高齢化や低年収などのネガティブイメージが先行して、現在はかなりの人手不足となっています。
そのため、タクシー業界の各社が、人材確保のために宣伝や広告に力を入れており、未経験の人も積極的に受け入れています。
では、なぜタクシー運転手がおすすめできない職種なのか？
その理由は、以下の５つです。
- 仕事の将来性が期待できない
- 不規則なシフトで働かないといけない
- 低賃金労働者になる可能性が高い
- 健康面のリスクがとても高い
- 事故や客とのトラブルが多くて大変
特に将来性という部分を考えると、タクシー業界は衰退していくことが予想される業界です。
衰退する理由は、自動運転の普及による影響を必ず受けるからです。
2020年に5G回線が開始されたり、自動運転の精度も高くなってきているので、将来的にはタクシー運転手のニーズが下がっていくことが予想されるのです。
また、タクシー運転手を何年続けても、採用市場からみたときの人材としての市場価値は高くなりません。
手に職をつけたいなら鳶職や土方、または法人相手の営業職を選ぶ方がいいです。
あなたがもし、タクシー運転手への転職を考えているなら、将来のリスクを理解したうえで、覚悟を持って挑戦しなければいけません。
飲食店スタッフには転職しないほうがいい
転職すると、底辺労働者になる職種の三つ目は「飲食店スタッフ」です。
飲食業界は人手不足が続いており、外国人労働者の採用や注文の機械化などによって、最近は業務フローを改善している状況です。
では、なぜ飲食店スタッフがおすすめできない職種なのか？
その理由は、以下の５つです。
- 離職率が高すぎる
- 長時間労働が多い
- 年間休日が少なすぎる
- 体力的にかなりキツイ仕事である
- 仕事内容の割に年収が低い
飲食店スタッフは入社のハードルが低く、未経験からでもチャレンジできる職種ですが、離職率がめちゃくちゃ高いのが特徴です。
飲食業界は、他業界と比べて離職率が高く、平均年収が低い業界です。
さらに、飲食店スタッフは、店舗スタッフ以外の職種に転職しづらいというのが現実なので、飲食店スタッフを何年続けても、市場価値がなかなか上がりにくいです。
将来的に飲食店運営に携わりたい人や、自分で飲食店を経営したいという人には、飲食店スタッフとしてのキャリアはいいかもしれませんが、将来、ほかの仕事に転職したいと考えている人にはおすすめできません。
どうしても飲食店スタッフに転職したいと考えている方は、長期的なリスクを覚悟したうえで、飲食店スタッフに挑戦してくださいね。
まとめ
今回紹介した「転職すると底辺労働者になる３つの職種」をまとめておきます。
- 個人営業には転職しないほうがいい
- タクシー運転手には転職しないほうがいい
- 飲食店スタッフには転職しないほうがいい
今回紹介した職種を完全に否定しているわけではなく、これらの職種でもしっかり成果を出している方もいますし、夢や目標を持って立派に仕事をしている方もいます。
しかし、成果を出すのが難しい職種なので、一握りのめちゃくちゃ優秀でエネルギーがみなぎっている人であれば良いのですが、普通の人が成果を出すのはかなり難しいです。
転職を考えている人は、転職する目的を明確にしなければいけませんし、自分のキャリア設計に繋がるための転職をしなければいけません。
将来性や長期的なキャリアを考えたときに、「個人営業」「タクシー運転手」「飲食店スタッフ」への転職がプラスになる人が少ないということです。
ぜひ、今回の内容を参考にして、転職する職種を慎重に選んでくださいね。
